YouTubeを使い倒す方法｜SNS・LINE・採用導線と組み合わせて成果を出す12の施策

近年、YouTubeをマーケティングや採用活動に活用する企業が急増しています。
しかし、「動画を作って投稿しているのに成果が出ない」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
その主な原因は、YouTube単体では視聴者との接点が一時的になりやすく、購買や応募といった次のアクションにつながりにくい点にあります。

そこで本記事では、累計120社以上のYouTube運用を支援してきたプロが、YouTubeと組み合わせると効果的な12のチャネルと施策を紹介します。

なお、BIRDYでは、YouTube運用をはじめ、SNSマーケティングや広告運用、SEO対策、ホームページ制作、システム開発まで幅広く支援しています。企業のWebマーケティング全体を最適化できるチーム体制を整えておりますので、興味のある方はぜひお気軽にご相談ください。

▼本記事の内容は、YouTube動画でも詳しく解説しています。

戦略1. LINE運用｜視聴者との再接点を設計する

LINEを活用し、YouTubeの視聴者と継続的にコミュニケーションできる仕組みを設計しましょう。
多くの視聴者は、動画を見て「いいな」と感じても、すぐに購入や問い合わせに至るわけではありません。

特に不動産や自動車、BtoBサービスのように高単価で検討期間が長い商材では、視聴から成約までに時間がかかるのが一般的です。
そのため、LINEで視聴者との接点を継続できる仕組みを整えることが重要です。興味が高まったタイミングで情報を届けられれば、成約や問い合わせにつながりやすくなります。

特におすすめなのが、「Lステップ」などの自動化ツールの活用です。
動画ごとに専用リンクを発行できるため、どの動画が売上や採用につながっているかを可視化・分析できます。これにより、再生数は多いが成果に結びつかない動画や、登録率の高い動画などを比較し、成果を生む動画企画の方向性を明確にすることが可能です。

戦略2.資料ダウンロード×営業電話｜商談化率を高める

YouTube経由でのリード獲得には、資料ダウンロード施策と営業電話（インサイドセールス）の連携が効果的です。
資料ダウンロードを通じてメールアドレスや電話番号を取得できるため、関心の高い視聴者に対して、タイミングよく電話でアプローチできます。結果として、商談化率を大きく高められます。

資料を配布したままフォローを行わないケースも見られますが、視聴者の購買心理としては少し気になるが、自分から問い合わせるほどではないというケースが多いです。その層に対して、企業側からアプローチすることで初回商談へとつながりやすくなります。

たとえば、動画編集ガイドのホワイトペーパーを配布した事例では、1万再生の動画から約500件のダウンロードを獲得。その後の電話フォローによって、約100件の商談が成立しました。

視聴者は事前に企業やサービスを認知したうえで資料をダウンロードしているため、営業電話を無下にされにくいというメリットもあります。

戦略3.オフラインイベント｜顧客との信頼関係を一気に深める

オンライン施策が主流となるなかで、オフラインイベントの価値はむしろ高まっています。
動画で見ていた人物や企業に実際に会える機会は、視聴者に強い印象を与え、オンラインだけでは得られない感情的な共感や信頼を生み出します。こうしたリアルな接点を通じて、視聴者が「この人たちと一緒に仕事をしたい」「この会社に任せたい」と感じるきっかけを作ることが可能です。

たとえば、建設業界のYouTubeチャンネルが開催したオフラインイベントでは、参加者10〜20名のうち、その場で内定承諾が発生。採用効率が劇的に改善しました。

このように、「YouTube → イベント → 面談・商談」という流れを設計することで、YouTubeは信頼を構築するためのツールとして機能します。

戦略4.Instagram・TikTok運用｜双方向のコミュニケーションを強化

YouTubeが一方向的な発信メディアであるのに対し、InstagramやTikTokは双方向のコミュニケーションが可能なプラットフォームです。DM（ダイレクトメッセージ）やストーリー機能を通じて、視聴者と直接やり取りできます。

特に採用活動やBtoC集客においては、ストーリー上で「興味のある方はDMください」と案内するだけで、自発的な応募や問い合わせが発生しやすくなります。

戦略5.ライブ配信｜「あなたのための発信」でファン化を促進

ライブ配信の最大の価値は、視聴者に「自分のために話してくれている」という感覚を与えられることです。
テンプレート的な営業トークよりも、リアルタイムでの個別対応のほうが圧倒的に信頼を得やすい傾向にあります。リアルタイムで質問に答えたりコメントに反応したりすることで、企業や担当者の人柄・誠実さが伝わりやすくなります。

登録者が1,000人規模でも問題ありません。同時視聴が5〜10人程度でも、双方向のやり取りが生まれれば十分な効果が期待できます。

また、配信後のアーカイブをLINE登録者限定で公開すれば、ライブに参加できなかった層にもリーチでき、コンテンツの再利用価値を高めることも可能です。

戦略6.切り抜き動画（ショート動画）｜登録者増と認知拡大を狙う

YouTubeショートやInstagramリールなどの短尺動画は、新規視聴者の獲得や認知拡大につながります。スマートフォンでの視聴が主流となった現在、縦型のショート動画は拡散力が高く、視聴のハードルが低いため、多くのユーザーにリーチできます。

ただし、ショート動画のみでチャンネル登録者を増やしすぎるのは注意が必要です。
短尺コンテンツを好む層が中心になると、横長の本編動画が伸びにくくなったりチャンネル全体の属性がぶれたりする可能性があります。

そのため、まずは本編動画でブランドや世界観を確立したうえで、切り抜き動画を展開するのがおすすめです。ブランド認知がある程度進んだ段階で導入すれば、効率的に新規流入を増やしながら、世界観の一貫性も保てます。

ショート動画のリンク機能は同一チャンネル内の動画にしか設定できません。本編への誘導を狙う場合は、同じチャンネル内で切り抜きを運用しましょう。別アカウントで投稿しても、本編への流入はほとんど見込めません。

戦略7.ホームページ連携（SEO施策）｜見込み顧客への信頼獲得に最適

YouTube動画をホームページやブログ記事に内容と連動させて埋め込むと、SEO効果と信頼獲得の両方を高めることが可能です。

記事内容に合った動画を埋め込むと、ページ滞在時間が延び、SEO評価の向上につながります。また、文章では伝わりにくい情報を映像で補完することで理解が深まり、企業への信頼感を一層強化できます。

実際に、あるクリニック向けSaaS企業では、各記事のテーマに沿った動画を100本以上埋め込む施策を実施。その結果、サイト全体の成約率（CVR）が大幅に改善しました。

戦略8.社内教育｜限定公開チャンネルでナレッジを共有

YouTubeは社外向けの発信だけでなく、社内教育ツールとしても活用可能です。
限定公開設定を活用すれば、外部に公開することなくマニュアル動画や研修コンテンツを安全に共有できます。

動画形式にすることで、文字資料では伝わりにくい現場の雰囲気や作業の流れ、細かなニュアンスも直感的に理解できます。また、ベテラン社員のノウハウ共有やインタビュー動画を加えることで、社内コミュニケーションの活性化や企業文化の共有にもつながるでしょう。

戦略9.商談前動画｜事前理解で受注率を高める

営業・商談前にサービス紹介動画を共有するのもおすすめです。
顧客が事前にサービス内容を理解した状態で打ち合わせに臨めるため、商談の質が格段に向上します。

特に複雑なサービスやBtoB商材では効果が大きく、商談時間の短縮と受注率の向上の両立が可能です。

また、動画を限定公開設定で共有すれば、外部への情報流出を防ぎつつ、顧客に安心して視聴してもらうことができます。プレゼン資料の代替としても活用でき、オンライン商談との相性も良好です。

戦略10.メール・メルマガ動画｜面談移行率を高める

メールやメルマガに動画を活用すると、面談や商談への移行率を大幅に高められます。

採用活動では、応募者へのメールに社員インタビューや代表メッセージの動画を添付するのがおすすめです。
実際に、ある企業では応募者へのフォローメールに動画を添付した結果、面談参加率が40％から70〜80％へ向上しました。

映像を通じて「どんな人が働いているのか」が伝わることで、応募者の不安が軽減され、安心感と信頼感が行動意欲につながる点がポイントです。

この方法は営業活動にも応用可能です。フォローメールに、サービス紹介動画や担当者メッセージ動画を添付すると、面談・商談への移行率の向上が期待できます。

戦略11.内製化 × 採用ブランディング ｜SNSマーケが学べる会社を打ち出す

YouTube運用を内製化（自社運用）すること自体を、採用ブランディングの強みにすることも可能です。
特に、これまでデジタル領域との接点が少なかった建設・製造・自動車業界などでは、「SNSマーケティングが学べる会社」として打ち出すことで、就職希望者への強い訴求が可能になります。結果として、応募者の質・量の双方が向上する効果が期待できます。

戦略12.YouTubeディレクターを社内で育成｜運用体制を自走できる仕組みに

内製化を進めるうえで課題となるのが、企画・撮影・編集をリードできる人材の不足です。この課題を解決するために有効なのが、社内でのYouTubeディレクターの育成です。

たとえば「YouTubeディレクター道場」では、8週間で戦略設計から撮影・編集ディレクションまでを体系的に学べるカリキュラムを提供しています。担当者がこのスキルを習得すれば、編集のみ外注し、それ以外の工程を社内で完結させることが可能です。

これにより、「運用の内製化」と「採用ブランド強化」を同時に実現でき、外注コストを抑えながら、持続的にYouTube運用を推進できる体制を構築できます。

補足：X（旧Twitter）を組み合わせて拡散

YouTubeで制作した動画は、X（旧Twitter）との連携によって、拡散力を高められます。

X（旧Twitter）を活用する際は、社員や関係者のアカウントから切り抜き動画を投稿してもらうのがおすすめです。企業アカウントによる一方的な発信よりも、人を介したシェアのほうが共感を得やすく、信頼性の高い拡散につながります。

たとえば、「今回の動画で話していた“○○の裏側”がとても参考になりました」や「この取り組み、うちのチームでも実践中です」といったコメントを添えて投稿してもらうと、第三者視点による自然な拡散が期待できます。

まとめ：複数のチャネルをかけ合わせて、YouTube運用の成果を最大化しよう

今回紹介した12の戦略を組み合わせることで、成果につながるYouTube運用を実現できます。1つずつ実践を積み重ね、自社のYouTubeチャンネルを成果を生み出す仕組みへとアップデートしていきましょう。

もし進め方に不安がある場合は、BIRDYの無料相談をご活用ください。現状の課題に合わせて、最適な戦略設計と運用改善をサポートいたします。