【完全解説】企業YouTubeチャンネルのマネタイズ方法11選|最短で黒字化する方法

YouTubeのマネタイズ方法を完全解説!最短で黒字化する手法とは?-1280_720

「YouTubeチャンネルを始めたいけれど、マネタイズ方法がわからない」
「赤字運営が続き、このまま続けるべきか迷っている」
そんな悩みを抱えていませんか?

実際、多くの企業様がマネタイズの具体策を知らないまま運営を続け、集客や採用の大きなチャンスを逃してしまっています。

そこで本記事では、累計120社以上の企業YouTubeを支援してきた経験をもとに、黒字化を実現する11のマネタイズ戦略を徹底解説します。
企業チャンネルを黒字化させたい方は、ぜひ本記事をお役立てください。


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BIRDYでは、売上や採用につながる成果重視のYouTube運用を支援しています。
収益化や成果に課題を感じている方は、ぜひ一度ご相談ください。

この記事の筆者

【鳥屋直弘】

株式会社BIRDY代表取締役/StockSun認定パートナー

企業のYouTube運用を専門とするマーケター。
これまで120社以上の法人チャンネルを支援し、累計10,000本以上の動画制作に携わる。

東北大学在学中にYouTube事業を立ち上げ、登録者数約29万人の「年収チャンネル」のディレクターも務める。
戦略と制作の両軸に通じた、現場目線の伴走支援を強みに持つ。

「動画を作って終わり」ではなく、確実に成果につなげるチャンネル運用を一緒に目指したい方は、ぜひお気軽にご相談ください。

目次

方法1.広告収益(YouTubeパートナープログラム)

YouTubeパートナープログラム(YPP)に参加し、動画の再生前や途中に表示される広告から得られる収益です。
たとえば、月間200万再生規模のチャンネルであれば、広告収益はおおよそ100〜150万円程度が見込まれます。

とはいえ、企業チャンネルの平均的な月間再生数は10〜30万再生前後に収まるケースが多く、広告収益は月15〜20万円程度に留まるのが一般的です。

そのため、企業チャンネルにおいては広告収益をメインの収益源とするのは現実的ではありません。
あくまで副収入と捉え、別のマネタイズ施策と組み合わせましょう。

方法2.スポンサー広告|企業向け◎

動画冒頭に他社のCMやPRを挿入し、広告主から報酬を得る方法です。

スポンサー契約は比較的単価が高く、動画の更新頻度や視聴回数によっては、月100〜200万円規模の収益も十分に見込めます(※毎日投稿の場合)。

また、スポンサー広告は企業との直接契約であるため、YouTubeのアルゴリズムや再生数の変動に左右されにくく、継続的に動画を投稿すれば、安定した収益基盤を築きやすいのが大きな強みです。

特に企業チャンネルは、業種やターゲットが明確なため、親和性の高いスポンサー企業とのマッチングがしやすく、広告主から見ても価値が高まりやすい傾向にあります。

そのため、スポンサー広告は企業チャンネルが最も注力すべき主要なマネタイズ施策のひとつといえるでしょう。

【具体例】年収チャンネル|スポンサー契約で月5〜100万円の収益

たとえば、登録者約29万人のビジネス系YouTube「年収チャンネル」では、人材会社とスポンサー契約を結び、動画冒頭にCMを挿入しています。これにより、月5〜100万円程度の収益を得ています。


実は、BIRDY代表・鳥屋の密着動画もこのチャンネルで公開されており、そのなかで実際のスポンサー広告(冒頭10秒CM)が確認できます。ぜひご覧ください。

▼【1日密着】YouTube運用を極めた男のハードすぎる24時間|vol.2379

方法3.企業案件(タイアップ)

企業から依頼を受け、動画内でその商品やサービスを紹介し、報酬を得る方法です。
いわゆる「PR動画」「提供動画」と呼ばれる形式で、特に物販系やBtoCジャンルのYouTuberと相性が良い方法です。

ただし、ステルスマーケティング(広告であることを隠す表現)は禁止されており、「この動画は◯◯社の提供でお送りします」といった明確な広告表記が法令上必須です。

なお、企業チャンネルでこの手法を活用する事例はまだ少なく、おもに個人YouTuber向けのマネタイズモデルといえるでしょう。
企業が第三者の商品を紹介する構図は、信頼性やブランディングの観点で難易度が高く、慎重な判断と編集設計が求められます。

方法4.出演枠の販売|企業向け◎

動画内の「ゲスト出演枠」を有料で販売する方法です。

目安となる出演料は以下のとおりです。

  • 登録者10万人:40万〜50万円
  • 登録者50万人以上:100万円以上

特にそのチャンネルが業界内で一定の影響力を持っている場合、出演者にとっては専門メディアへの露出という意味でも投資価値があります。

方法5.Amazonアフィリエイト

動画内で紹介した商品にAmazonアソシエイトのリンクを設置し、そこからの購入で報酬を得る方法です。

特に物販系YouTuberにとっては定番の収益モデルであり、「広告収益+アフィリエイト+企業案件」の3本柱で収益を構築している例も多く見られます。

一方で、企業チャンネルでは商品レビューや紹介を目的とした動画は少なく、視聴者の購買導線が弱くなる傾向があります。
たとえば、月間再生数が5〜6万回あっても、Amazonアフィリエイトからの収益は月1万円前後にとどまるケースが一般的です。

そのため、企業チャンネルの主力マネタイズ手法としては非効率になりやすく、あくまで補助的な収益源として活用するのが現実的といえるでしょう。

方法6.スーパーチャット(ライブ投げ銭)

ライブ配信中に視聴者から「投げ銭」を受け取る方法です。
YouTubeのスーパーチャット機能を活用し、リアルタイムの応援や質問対価として収益化します。

参加者数の目安としては、チャンネル平均再生数の約3%程度がライブ配信に参加するとされており、以下のような収益イメージが想定されます。

例:平均再生数3万回のチャンネルの場合
→約900人がライブ視聴
→2時間配信で約6万円の収益見込み

スーパーチャットは、どちらかといえば個人YouTuberやファンベースの強いクリエイター向けの施策です。

方法7.メンバーシップ(月額制コンテンツ)

YouTubeのメンバーシップ機能を活用し、有料会員向けに限定コンテンツや特典を提供する月額課金モデルです。
視聴者は月額料金を支払うことで、限定動画やライブ配信、コミュニティ投稿などのメンバー専用コンテンツにアクセスできるようになります。

料金の相場は1人あたり月額500円前後で、たとえば登録者数1万人のチャンネルで100人の会員が集まった場合、月5万円程度の収益となります。

ただし、収益性は決して高くなく、継続的な付加価値提供が求められる点から、企業チャンネルとの相性はあまり良くありません。
おもに「推し」や「ファン」が存在する個人YouTuber向けのマネタイズモデルといえるでしょう。

方法8.オンラインサロン集客|企業向け◎

YouTubeと連携し、FacebookグループやSlackなど外部プラットフォーム上で、有料会員制のオンラインサロンを運営する方法です。
特にビジネス系チャンネルとの相性が良く、会員同士の交流やビジネス紹介を通じて、独自の経済圏を構築できる点が大きな強みです。

成功しているオンラインサロンの多くは、単なる情報提供にとどまらず、参加者の利益に直結する仕組みが設計されています。

たとえば、以下のような価値の循環が自然に生まれる環境が整っています。

  • サロン内で案件獲得や取引が生まれる
  • スキルのシェアやコラボレーションが活発になる
  • 参加者同士で学び合いや横のつながりが育つ

このような設計があることで、「所属しているだけで得られるメリット」が明確になり、会員の継続率も高くなるのが特徴です。

方法9.オフラインイベント集客(講演・交流会)|企業向け◎

YouTubeチャンネルで築いた視聴者との関係性を活かし、講演会・交流会などのリアルイベントに集客することで、参加費による収益化を図る方法です。
たとえば、登録者数10万人のチャンネルで数十名を集めた場合、1回の開催で数万円〜10万円規模の売上が見込めます。

また、オフラインイベントは、採用や営業、リード獲得にもつながりやすいメリットがあります。

ただし、オフラインイベントの開催には想像以上の労力とコストがかかります。
実際、私の知人で企業チャンネルを運営しているYouTubeディレクターも、「やってよかったけれど、準備が本当に大変だった」と話していました。
そのため、実施には本気の覚悟と準備体制が必要だということも念頭に置いておきましょう。

なお、BIRDYではイベント集客のサポートも行っていますので、興味のある方はぜひ一度ご相談ください。

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方法10.チャンネル売買(YouTube M&A)

YouTubeチャンネルを育て、一定規模になった段階で第三者に売却する方法です。

いわゆる「YouTubeチャンネルのM&A」で、取引相場は直近の月間収益の5〜10か月分が目安とされています。

ただし、YouTube市場はアルゴリズムやユーザーの嗜好が変化しやすく、コンテンツの賞味期限も短めです。そのため、かつてのように「収益1年分以上」で高値売却するケースは減少傾向にあります。

なお、近年は個人YouTuberによる売却に加え、企業が既存チャンネルを買収して、自社のメディアとして再活用するケースも増えています。

方法11.採用コスト削減|企業向け◎

直接的な収益化とは少し趣が異なりますが、YouTubeを採用活動に活用すると、人材紹介手数料を削減できるという間接的なマネタイズ効果があります。

たとえば、年収800万円の人材をエージェント経由で採用した場合、紹介手数料30%とすると約240万円のコストが発生します。

YouTubeを活用すれば、社員や経営者の人柄・価値観・社風を動画で伝えられるため、求職者が企業との相性を事前に感じ取れることで直接応募の比率が増加します。

これにより、「採用単価の圧縮=実質的な利益創出」につながるうえ、採用のミスマッチ防止や応募数の質的向上といった副次効果も期待できます。

実は、採用目的でなく「集客やブランディング」を主軸とした企業チャンネルが、思わぬ採用成果を上げるケースも珍しくありません。実際に、BIRDYが支援した企業でも、YouTube経由での正社員採用につながった事例が複数あります。

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まとめ:企業チャンネルに最適なマネタイズ戦略

企業YouTubeチャンネルで収益を生み出すには、広告収益だけに頼らない多角的なマネタイズ設計が欠かせません。

特に、企業にとって実用性・再現性が高く、黒字化につながりやすい施策として、以下の5つは非常に有効です。

  • スポンサー広告:親和性の高い企業との連携で安定収益を実現
  • 出演枠の販売:信頼や認知が醸成された段階で、ゲスト枠を販売
  • オンラインサロン:コミュニティを通じた継続収益と顧客育成
  • オフラインイベント集客:収益+リード獲得のハイブリッド施策
  • 採用コスト削減:人材紹介費を抑え、利益圧縮に直結

YouTubeを単なる動画配信ツールとしてではなく、集客・採用・ブランディングを強化する戦略ツールとして捉えることが、最短で黒字化を実現させるためには重要です。

YouTubeの運用代行・コンサルティングはBIRDYにお任せください!

株式会社BIRDY(バーディ)は、東京都新宿区を拠点に活動する企業専門のYouTube運用代行・動画制作・コンサルティング会社です。戦略設計から法人チャンネル立ち上げ、撮影・編集、内製化支援まで一気通貫で対応できる日本でも数少ないパートナーとして、上場企業複数社を含め、累計120社以上のYoutube支援・10,000本以上の動画を企画・制作してきました。

代表の鳥屋自身が実際に運用してきたYouTubeチャンネルの知見を活かし、机上の理論ではなく“実戦ベース”で成果を出せるサポートを提供。ビジネス系チャンネル・法人チャンネルのノウハウは日本トップクラスです。マーケティング×制作の両軸から企業YouTubeを成功へと導きます。

「YouTubeを活用して集客・採用・ブランディングを強化したい」という企業様は、ぜひ一度ご相談ください。

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