企業の集客や採用において、「YouTubeマーケティングに取り組むべきかどうか」と、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
株式会社BIRDY（バーディ）では、これまでに120社以上のYouTube運用を支援してきた実績があり、売上アップや採用につながった事例も多数あります。
それだけに、YouTubeは非常に効果の高いマーケティング施策だと確信しています。
とはいえ、YouTubeは企画・撮影・編集など多くの工数とコストがかかるため、ほかのSNSよりも導入のハードルが高いのも事実。
そのため、すべての業種・目的に適しているわけではありません。
そこで本記事では、私たちが実際に支援してきた経験をもとに、YouTubeに「向いている業種」と「向いていない業種」について、具体的な特徴や事例を交えながら解説します。
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この記事の筆者
【鳥屋直弘】
株式会社BIRDY代表取締役／StockSun認定パートナー
企業のYouTube運用を専門とするマーケター。
これまで120社以上の法人チャンネルを支援し、累計10,000本以上の動画制作に携わる。
東北大学在学中にYouTube事業を立ち上げ、登録者数約29万人の「年収チャンネル」のディレクターも務める。
戦略と制作の両軸に通じた、現場目線の伴走支援を強みに持つ。
「動画を作って終わり」ではなく、確実に成果につなげるチャンネル運用を一緒に目指したい方は、ぜひお気軽にご相談ください。
YouTube運用に向いている3つの業種
YouTubeマーケティングが効果を発揮しやすい業種には、以下のような共通点があります。
- 高単価商材・サービス
- BtoB向けのビジネスモデル
- 信頼性・権威性が重要視される分野
これらの業種では、YouTubeの活用で、企業の専門性や信頼感を「可視化」できる点が大きな強みです。
YouTubeは単なる広告ツールにとどまらず、ブランド力を高め、購買・契約を後押しする強力な営業資産として機能します。
ここでは、特にYouTubeと相性の良い3つの業種を紹介します。
1.高単価商材・サービスを扱う業種
YouTubeの運用には、月額40〜200万円程度の費用が発生します。
そのため、1件あたりの売上が少なくとも5〜10万円以上、理想的には30万円以上の商品・サービスでなければ、投資回収が難しくなります。
- 不動産
- 車
- コーチング・スクール系サービス など
たとえば不動産業の場合、1棟1億円の物件を販売し、仲介手数料が4％の場合、1件あたりの利益は約400万円となります。
この金額であれば、2〜4か月分のYouTube運用費用をカバーでき、月1件の成約でも十分に投資回収が可能です。
このように、1件あたりの利益が大きい高単価ビジネスでは、YouTubeによる集客・ブランディング施策が非常に効果的です。
2.BtoB商材・サービスを提供する業種
BtoB商材やサービスは、機能や導入効果が複雑かつ専門性が高いため、TikTokやInstagramなどの短尺動画では情報を伝えきれない課題があります。
その点、YouTubeでは10分〜1時間程度の長尺動画が制作可能で、製品の特徴や導入メリット、事例紹介などを丁寧に解説できます。
これにより、視聴者の理解を深めやすく、情報収集を目的とするBtoBターゲット層との親和性が非常に高いのもメリットです。
また、BtoB領域ではエンタメ性よりも、信頼性・専門性・導入効果が重視されるため、少ない再生数でも成約に結びつきやすい傾向があります。
YouTubeを「しっかり売上につなげたい」とお考えのBtoB企業様へ。
BIRDYは、上場企業を含む120社以上の法人YouTubeを支援してきた、法人専門のYouTubeコンサルティング・運用代行会社です。
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3.YMYL（Your Money or Your Life）領域の専門性が求められる業種
YMYL（Your Money or Your Life）とは、医療・健康・金融・法律など、人々の人生や安全、経済状況に大きな影響を与える分野を指します。
この領域のサービスは、たとえ小さな選択であっても人生を左右する重要な判断につながる可能性があるため、消費者の「絶対に失敗したくない」という意識が非常に強くなります。
そのため、YouTubeで情報を発信する際には、他業種以上に「信頼性・専門性・安心感」の訴求が不可欠です。
特に、医師・弁護士・税理士などの専門家が顔を出して発信する動画は、視聴者から「この人なら信頼できる」と感じてもらいやすく、ほかのメディアでは得られない圧倒的な説得力と安心感を提供できるのが大きな強みです。
- 医療・クリニック・美容医療
- 弁護士・司法書士・行政書士
- 税理士・ファイナンシャルプランナー など
採用目的でYouTube活用が効果的な企業
採用活動において、YouTubeは非常に有効な手段のひとつです。
採用コストの相場は1人あたり約100万円とされており、YouTube経由での採用が1件でも成功すれば、運用費用を十分に回収できる可能性があります。
特に、以下のような企業においては、YouTube活用によって採用面での大きなメリットが期待できます。
1.競争が激しい業界の企業
競合の多いレッドオーシャン市場（例：SES業界など）では、YouTubeを活用することで他社との差別化がしやすくなります。
動画を通じて、企業の信頼性や安心感、職場の雰囲気を伝えることで、求職者に好印象を与えることが可能です。
実際、こうした業界では本格的にYouTubeを活用している企業はまだ少数派です。
今このタイミングで参入することで、認知度を一気に高めるチャンスがあり、競合のなかでも一歩抜きん出た存在になれる可能性があります。
2.ベンチャー企業
ベンチャー企業は、知名度の低さから就活生や転職希望者に認知されにくく、採用が難航しやすい傾向があります。
また、求人媒体や人材エージェントを活用しても、企業の魅力が十分に伝わらないという課題があります。
その点、YouTubeを活用すれば、企業の雰囲気やビジョン、カルチャーをリアルに伝えることができ、求職者の理解や共感を得やすくなります。
また、エージェントから求職者に企業を紹介する際にも、「まずこの動画をご覧ください」と案内するだけで会社説明がスムーズに完了し、会社説明の工数削減につながります。
実際に、BIRDYがYouTube運用を支援しているベンチャー企業様では、
- 最終面接までの面談数が3割以上削減
- 知名度や月間検索ボリュームの向上
といった成果が見られています。
ベンチャー企業だからこそ、YouTubeの活用で競合他社より一歩先を行く採用戦略が実現可能です。
BIRDYでは、採用広報に特化したYouTube運用のご相談を無料で承っています。
「どんな動画を作れば応募につながるのか？」「求人媒体やエージェントとどう併用すればよいか？」など、導入前の段階からしっかりサポートいたします。
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YouTube運用に向いていない2つの業種
YouTubeは、中長期的な信頼構築や情報発信に優れたプラットフォームですが、すべての業種に向いているわけではありません。
以下のような業種においては、YouTubeよりも縦型・短尺動画プラットフォーム（TikTok・Instagram・YouTubeショート など）を活用したほうが、費用対効果の面で優れているケースが多く見られます。
1.低単価商材・サービスを扱う業種
商材やサービスの単価が5,000円〜1万円以下の場合、YouTubeの動画制作・運用にかかるコストを回収するのが難しくなる可能性があります。
このような場合には、制作コストが比較的低く、拡散力に優れた縦型・短尺動画プラットフォームの活用がおすすめです。
少ない制作工数でも高いインプレッション数を獲得しやすく、低単価商材との相性が良好です。
2.現場職の採用目的でのYouTube活用
タクシードライバーや建設・製造系の職人、キャバクラ・ホストなどのナイトワークなど、いわゆる現場職の採用においては、YouTubeの長尺動画は成果が出にくい傾向があります。
その主な理由は、以下の2つです。
①知名度重視の傾向が強い
現場職の求職者にとっては、企業理念や職場文化よりも、企業名や知名度の有無が意思決定に直結するケースが多く見られます。
そのため、情報提供よりも、短く目に留まる動画で認知を獲得することがより重要です。
②動画視聴スタイルの違い
現場職に従事する方は、仕事の合間や移動中などのスキマ時間にスマートフォンで動画を視聴する傾向があります。
このような視聴スタイルには、長尺の横型動画よりも、テンポ良く視聴できる縦型・短尺動画のほうが適しています。
まとめ｜YouTube運用は「向き・不向き」の見極めが重要
YouTubeは、企画・制作・運用に一定の費用と工数がかかるメディアである一方で、正しく活用すれば非常に大きな成果を生み出せます。
特に、以下のような領域では高い効果が期待できます。
- 高単価商材・サービスを扱う業種
- BtoB商材・サービスを提供する業種
- YMYL（Your Money or Your Life）領域の専門性が求められる業種
- 採用広報を強化したい企業様（特にベンチャー企業やレッドオーシャン市場）
一方で、以下のようなケースでは、YouTubeよりもTikTok・Instagram・YouTubeショートといった縦型・短尺動画プラットフォームのほうが費用対効果に優れている場合があります。
- 低単価商材を扱う業種
- 現場職の採用を目的とした施策
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株式会社BIRDY（バーディ）は、東京都新宿区を拠点に活動する企業専門のYouTube運用代行・動画制作・コンサルティング会社です。
戦略設計から法人チャンネル立ち上げ、撮影・編集、内製化支援まで一気通貫で対応できる日本でも数少ないパートナーとして、上場企業複数社を含め、累計120社以上のYouTube支援・10000本以上の動画を企画・制作してきました。
代表の鳥屋自身が実際に運用してきたYouTubeチャンネルの知見を活かし、机上の理論ではなく“実戦ベース”で成果を出せるサポートを提供。ビジネス系チャンネル・法人チャンネルのノウハウは日本トップクラスです。マーケティング×制作の両軸から企業YouTubeを成功へと導きます。
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